パワハラの仕返しができるたった一つの方法とは

上司からパワハラを受けて嫌な思いをした場合、仕返ししてやりたいと思いますよね。
どうやって仕返ししましょうか。

同じ目に遭えばいい、とか、このパワハラが明るみに出て人望を失えばいい、とか、そんなことを思う方は少なくないでしょう。

仕返しや復讐というと「目には目を、歯には歯を」の方法で同じ目に遭わせようと考える方が多いですが、実はこの方法はパワハラの仕返しとして最適ではありません。

今回は、パワハラの仕返しとして実行できるたった一つの方法を紹介します。

パワハラを受けた仕返しがしたい！

ブラック企業やブラック上司という言葉が浸透して久しいですが、最近はパワハラやモラハラといったハラスメントが注目されています。

上司や先輩からパワハラを受けて嫌な思いをしたり、傷ついて精神状態がおかしくなってしまったり、仕事へ行けなくなってしまったりしたら、仕返ししたくなるものです。

どうやって仕返しするのが一番良いのか、考えていきましょう。

そもそもパワハラって何？

パワハラとは、立場の違いを利用して権力を振りかざして暴言や暴力、嫌がらせをおこなう行為のこと を指します。
パワーハラスメントの略語で、パワーは「力」、ハラスメントは「嫌がらせ」という意味ですので、力を使って立場が下の者に対して嫌がらせする行為となります。

上司の権限を悪用して自分のミスを部下になすりつける、部下の手柄を自分のものにする、部下に「使えない」や「お前には生きている価値が無い」といった暴言を浴びせる、暴力や嫌がらせ行為をする、などがパワハラに当てはまります。

やってはいけないパワハラの仕返し

上司にパワハラを受けて仕返ししたい際には、さまざまな仕返し方法が考えられますが、中にはやってはいけないものがありますので注意が必要です。

１．目には目を歯には歯を

一番やってはいけないのは「やられたらやり返す」という「目には目を、歯には歯を」の仕返しです。
暴言を受けたら同じ暴言を言い返す、暴力には暴力で応戦する、嫌がらせされたら同じことをしてやる、といった仕返しは、逆に相手から訴えられるリスクを孕んでいます。

また、パワハラは内容や程度によっては立派な犯罪行為となるため、同じことを仕返しすることで自分自身も犯罪者となってしまう危険もあります。

たとえ犯罪行為でなかったとしても、相手の方が自分よりも立場が上になりますので、相手が自分の仕返しを糾弾した際には自分自身が危うい立場に追い込まれてしまうということになります。

それに「自分がされて嫌なことは人にしない」という倫理観、人道面においても、やられたらやり返す方式での仕返しはおすすめしません。

２．証拠の無い状態での会社への相談

パワハラの被害に遭っていることを、会社の相談窓口や人事部、上司の上司や上役に相談するという仕返し方法もあります。
言葉を変えると「チクる」という行為になります。

パワハラの証拠がある状態で相談する、チクる、という方法はある程度は有効です。
しかし証拠が無い状態で相談してしまうと、上司にもみ消されてしまう可能性が高いです。上司の方が権力があるため、もみ消すのは簡単です。逆に「やってくれたな」ということでよりパワハラが酷くなるリスクも高く、この方法も辞めた方がいいでしょう。

３．裁判を起こし訴える

会社で裁けないならば公的な機関に訴えてやる！ということで裁判を起こすという仕返しの方法もあります。しかし、これは訴えた側のお金と体力、精神をすり減らすだけでパワハラをした本人へのダメージにはつながらない可能性が高いです。

裁判に勝つためにはしっかりと証拠を提示する必要がありますし、何度も裁判所に足を運ばなければなりません。弁護士の手配にもお金がかかります。
仮に勝てたとしても、請求できる損害賠償額はそれほど高くない上に、訴える相手は上司本人ではなく会社となるため、本人への仕返しとしては成立していると言い難いです。

お金と労力をかけて訴えても、無駄に終わってしまうことが多いため、裁判を起こすこともおすすめしません。

あまり意味のないパワハラへの仕返し

やめておいた方がいいとまでは言いませんが、あまり意味がないと言える仕返し方法もあります。2つご紹介します。

１．会社の人事部などへの証拠付きの相談

しっかりと証拠を揃えた上で、会社の人事部や相談窓口に相談するのであれば、ある程度は効果が期待できます。
証拠は、音声データや動画、写真などになります。上司からの暴言をICレコーダーに録音したり、動画に撮影したり、上司からの理不尽なメールを画像として保存しておいたり、嫌がらせの現場を撮影したりして、証拠を集めておくことが重要です。
また、映像などの証拠よりも弱くはなってしまいますが、日記も証拠として有効になります。こまめに「こんなことを言われて傷ついた」や「こんな理不尽な要求をされた」といった記録を残しておくことで証拠にすることもできます。

これらの証拠を会社に突き付けて上層部の判断を仰ぐことで、まともな会社であれば上司になんらかの制裁が下るでしょう。
しかし、会社としてブラックな気質が強いと、まともに取り合ってもらえなかったり、何も無かったことにされたりすることもあります。

２．労働局への相談

パワハラについて、労働局に相談することもできます。
ただ、この場合もきちんと証拠を提出しないとまともに取り合ってもらえません。

証拠を提示した上で労働局に訴えれば、会社に指導が入ります。
労働局からの指導が入れば会社としても対応しないわけにはいかなくなりますので、上司への制裁や体制の改善が期待できます。

しかし、労働局が動いたとしても、そこに法的な拘束力はなく、あくまでも「注意」レベルとなってしまうため、会社としての対応がしっかりしていなければあまり意味がないということになってしまいます。

上司に打撃を与えられるたった一つの仕返し方法

それでは上司にできるたった一つの仕返しとは一体何なのでしょうか。
それは……

「いきなり退職してしまうこと」です。

通常仕事を辞める際には、1ヵ月～2ヵ月以上余裕をもって退職の意向を伝えて、引継ぎをしっかりとおこなった上で退職します。
こうすることにより、退職によって開く穴を円滑に埋めて、業務を滞りなく回すことができます。

このように余裕をもって退職するのではなく、「いきなり」退職することが仕返しのポイントです。

なぜいきなり退職することで上司に仕返しできるのか

なぜ「いきなり」退職することがパワハラ上司への仕返しとなるのでしょうか。
その理由を3つにまとめました。

１．空いた穴を埋めるのに苦労するから

余裕を持って退職のスケジュールを組み、しっかりと引継ぎをおこなえば、退職後に業務に穴が開くことはなく、引継がれた社員がしっかりと仕事を回してくれます。
しかし、いきなり仕事を辞められると、急に業務に穴が開きます。

この突然開いた穴を埋めるのは大変です。
パワハラしてきた人が直属の上司であれば、穴埋めは上司が責任をもっておこなわなければならないため、迷惑をかけることができます。

２．引継ぎなどの尻ぬぐいを自分がやらなければならないから

引継ぎもなくいきなり仕事を辞めてしまえば、急に空いた穴を埋める社員を手配し、その社員に業務の引継ぎをおこない、仕事の指示を出すのは上司の役目となります。

結果的に上司の仕事を増やして、上司に大変な思いをさせることができるため、仕返しとしてはもってこいです。

３．人望を失い評価を落とすから

いきなり退職し、退職理由の部分に上司によるパワハラだと明記して会社に送りつければ、上司の顔に泥を塗ることができます。

「お前のパワハラのせいであいつが突然辞めた」ということが周囲に漏れれば、上司の人望は失われ、評価を落とすことでしょう。場合によっては会社に責任を取らされる可能性もあります。

いきなり退職して訴えられたりしないの？

いきなり退職することで、自分自身が会社から訴えられる心配はないのでしょうか。
その答えは、”ほとんど”ありません。

「ほとんど」としたのは、ケースバイケースで、場合によっては会社から訴えられてしまうことがあるためです。その「場合」とは、引継ぎなどをおこなわずに会社を突然辞めることによって「会社に甚大な損害を与えた」という場合です。

通常の業務の引継ぎをおこなわずにいきなり辞めて、上司に迷惑をかける程度でしたら会社から訴えられる心配はまずありません。訴えるには費用も時間もかかるため、社員一人が急に辞めて少々迷惑を被った程度ではわざわざ訴えないからです。

よほど大きな（云百万から云億といった）損害が生じるような事態にならない限りは、訴えられることは心配しなくて大丈夫です。

いきなり辞めるってバックレるってこと？

いきなり辞めるとは、どういうことでしょうか。
会社に何も言わずにバックレること？いいえ、違います。それは絶対にやってはいけません。

無断で会社を辞める、つまりバックレることは、自分の立場を悪くします。
最悪の場合懲戒解雇扱いとなってしまうので、絶対にやらないようにしましょう。

退職代行を利用して「いきなり」辞めるを実現

では、どのような方法で「いきなり」辞めるのかというと、退職代行を使うのです。

退職代行とは、依頼者に代わり会社に退職する旨を伝え、退職手続きのサポートをしてくれるサービスです。2,3万円程度で依頼できて、出社することなく、会社の人と一切連絡を取らずに退職できます。

法律では退職の意向を伝えてから2週間後に退職できると定められていますが、退職代行を利用して即日退職、つまり「いきなり辞める」ためには、この2週間を「有給」または「欠勤」とします。

つまり、正式に退職するのは退職の意向を伝えた2週間後となりますが、退職の意向を伝えた日から有給を消化するか、欠勤扱いにするか、そのどちらかにより「会社に行かない」という状況を作り出します。これにより「いきなり辞める」ことが実現できるのです。

いきなり辞めてパワハラ上司に仕返ししたいという方には、退職代行のご利用がおすすめです。

自分に合っている退職代行を知りたい方は、下記の退職代行診断もあるようなので参考にしてみてください