退職は周りに言うべき？言わない方が良いときもある！

退職することになったら、周りに報告しますか？

実は、退職が決まってすぐに同僚や部署内などの社員にそれを知らせるのは「良くない」とされることもあるんです。

中には「退職することについては退職日まで口外しないように」と上司から釘を刺されるケースもあります。

一体なぜ、退職するということを伝えてはいけないのでしょうか。
その理由と、伝える際に気を付けたいポイントをまとめました。

退職が決まったら周りの同僚たちに言うべきか否か

退職が決まったら、同僚や職場内の人々に言うべきか、言うべきではないのか、どちらでしょうか。

答えはケースバイケースです。

言うべきケースもあれば、言うべきでないケースもあります。

一般的には、退職すると伝えるのには「順番」があり、伝えるべき人に伝えるべきタイミングで報告するのが良いとされています。

退職について伝える相手の順番とタイミング

１．まずは直属の上司

まず、退職するという意志が固まったら、直属の上司にその意志を伝えます。
この時点では退職が確定したわけではなく「辞めたい」という意志を伝える段階となります。

上司からは理由を聞かれたり、退職希望日を聞かれたり、色々聞かれることがあります。
時には引き止められることもあるかもしれませんが、退職の意志が固ければ引き止めはキッパリ断りましょう。

退職が認められ、退職日が決まったら、ここで退職確定となります。

２．引継ぎが必要な場合はその相手に引継ぎをおこなう際に伝える

退職に当たり引継ぎが必要な場合は、その相手に引継ぎをおこなう前に退職する旨を伝えましょう。
場合によっては上司が先に相手に打診する際に伝えてくれることもあります。

この時、できればあまり周りに言いふらさないように伝えておくと良いです。
その理由は後ほど解説します。

３．親しい同僚やお世話になった上司・上長に個別に伝える

会社の中でも特に親しい同僚や、直属ではないもののお世話になった上司や上長には、比較的早い時点で個別に退職する旨を伝えても良いです。

ただし、この時もあまり口外しないようにお願いして、内密に伝えるのが得策です。
口の軽い人に伝えるのはやめておいた方が良いかもしれません。

タイミングは特に決まりはありませんが、退職が決定してから引継ぎなどが落ち着いた頃が良いでしょう。

４．客先や取引先の担当者には退職日の数日前にメールや電話等で挨拶する

仕事で客先や取引先の担当者とやりとりするようなことがあれば、その相手に退職を報告する必要があります。
このタイミングは、退職日の数日前が理想的です。当日だとバタバタしますし、先方が不在で連絡がつかないということもあります。
1週間前～3日前あたりを目安にすると良いでしょう。

メール、もしくは電話で退職する旨を伝え、お世話になったお礼を言い、新しく担当になる者の紹介をします。（「今後は〇〇という者が担当させていただきます」といった具合でお伝えします）

５．会社全体への周知は退職日当日もしくは直近の全体会議や集会にて

会社全体への周知と退職の挨拶は、毎日朝礼や全体ミーティングをおこなっていれば退職日当日、週に一度、月に一度などの場合は退職日の直近の日取りでおこないます。

ここで全体に報告するまでは、むやみやたらに言いふらさず、必要な人にだけコッソリ教えるように心がけましょう。

最後の挨拶の時には、きちんと挨拶とお礼を述べて退職することで、円満に退職できます。

なぜ退職が決まってすぐに周りに伝えてはいけないのか

退職が決まってからすぐに周りに言いふらしてはいけない理由は下記に上げた4つの可能性があるからです。

１．「辞める人」として見られることで気まずくなる

退職が決まってから実際に退職するまでにはタイムラグがあります。
短くても数週間～1,2ヶ月、長いと半年ほどになります。

退職が決まってすぐに周知してしまうと「あの人は辞める人」という目で見られるようになります。
雰囲気の良い会社、仲の良い会社ならば「辞める前に飲みにでも行こうよ」といった良好な関係を維持できるのですが、そんな会社ばかりではないはずです。

「自分たちがこんなに辛い思いをして働いているのに辞めるんだ……」
「あなたの仕事、誰がやると思ってるの……」

といったネガティブな印象を持たれてしまう可能性もあります。
そうなると他の社員との関係性が非常に気まずいものになってしまいます。

２．連鎖を引き起こす恐れがある

退職することを周知してしまうと「あいつが辞めるなら俺も……」という人が増えて連鎖反応が起こり、複数の社員が一気に退職してしまうという恐れがあります。

ハードな業務や、ブラックな性質がある職場であれば、なおさらです。

会社としては社員に辞めてもらいたくないため、なるべく「退職する」ということは伏せておきたいというのが本音です。

退職日当日に周知すれば、翌日から出社しないためコンタクトを取ることができなくなりますが、在籍中に退職することが分かっていると、同じく退職したい人が相談してしまうという可能性もあります。
会社側はそれを阻止したいという思いもあるため、なるべく黙っていてほしいと願うのです。

３．引き止められたり説得されたりすることがある

直属の上司に退職を認めてもらっても、同僚や他の上司などに引き止められる可能性があります。

「なんで君が辞めてしまうんだ。困るよ」とか「俺たちのことを裏切るのか」とか、そんなことを言われたり、泣きつかれたり、時に脅されたりしたら、嫌ですよね。

引き止めを防ぐためにも、退職することはギリギリまで黙っていた方が得策なのかもしれません。

４．嫌がらせを受ける可能性がある

退職すると周知してしまったために嫌がらせを受けることもあります。

これも業務が大変な仕事、ブラックな性質がある会社、人間関係がギスギスしている職場などでよく見られる光景です。

「なんであんたばっかり良い思いを……」とか「こっちは必死に働いてんのに……」とか、そういった恨みつらみを買い、嫌がらせを受けてしまうのです。

どうせ辞める人なんだから何をしても良いと思われて、社員たちのストレスの捌け口にされるリスクもあります。

そもそも退職の意志を上司に伝えられない……という場合は退職代行を使ってサクッと会社を辞めよう

今回は、退職が決まったら軽い気持ちで言いふらさない方が良い、というテーマの記事でしたが、そもそも直属の上司に「辞めたい」という意志を伝えることすらできない人もいらっしゃることでしょう。

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