退職したいのに会社から引き止められてしまったら・・・予防と対策

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勇気を出して会社に退職したいという話をしても、上司から「考え直してくれ」と引き止められてしまう事があります。
折角退職の意思を伝えたのに、すんなり退職させてくれないとなると、交渉するのにもエネルギーを使いますしストレスも感じる事でしょう。
最終的に、折れてそのまま会社に留まってしまうケースもあります。

今回は、会社からの引き止めを事前に防ぐ方法と、引き止められてしまった時の対策についてご紹介いたします。

会社が引き止めをおこなう理由

なぜ、会社は退職希望者の引き止めをおこなうのでしょうか。
その理由を3つにまとめました。

理由①会社にとって痛手になるため

ひとつめの理由は、会社にとって痛手となるためです。

  • ・人手が足りていないため、辞められると困る。
  • ・退職希望者だけができる業務があるため、いなくなると困る。
  • ・退職希望者が非常に優秀なため、手放したくない。

など、会社としては辞めていなくなられる事が痛手になる場合、引き止めをおこないます。

理由②上司の評価に影響が出るため

ふたつめの理由は、会社というよりも上司個人の問題で、自分の評価が下がるために退職を引き止める事があります。
自分の部下が退職してしまった場合、何か上司にも問題があったのではないか、きちんと部下の面倒を見なかったのか、と思われてしまい自分の評価が下がるのでは、と考えてしまう厄介な上司がいます。
あるいは、すんなり退職を認めてしまった場合に上層部から「なぜ退職を認めた」と責められるかもしれない、と怯えるケースもあります。
この手の上司は自分の評価を下げないために、必死になって退職を引き止めてきます。

理由③本人のためを思って

お節介といえばお節介ですが、退職希望者本人のためを思って引き止める事もあります。
もう少し頑張れば、今いる会社でもポジションアップして、キャリアも積む事ができるしスキルも身に着けられるし、それから待遇も良くなるのに・・・と上司が将来を見越して、その人の事を心から思って退職を止めるケースです。
信頼できる上司であれば、きちんと耳を傾けてみましょう。
もし、退職したい理由が上司の示すビジョンの中で解決しそうであれば、そのまま会社に留まるというのもひとつの選択肢となります。

引き止めを予防する方法

退職の意向を伝えた時に引き止めにあってしまうと、その後交渉するのが大変ですし、ストレスにもなります。そのため、退職の意向を伝えた時点で、会社側に「これは引き止められないな」と思わせる事が重要な予防策になります。
具体的な方法をご紹介します。

方法①退職は繁忙期を避けて閑散期に

まず、退職する時期に関してです。
人手が足りなくなる忙しい時期や、バタバタとせわしなくなる時期は避けて、可能な限り閑散期に退職できるようタイミングを計りましょう。
猫の手も借りたいような忙しい時に戦力に抜けられるのは会社としては困ります。
もし、どうしても繁忙期と退職したい時期が重なってしまう場合は、できる限り早く会社に退職の意向を伝えて、引き継ぎなどの手配を済ませておくべきです。

閑散期も繁忙期も無く、常に忙しい会社では、このタイミングについてはあまり関係ないと思われるかもしれません。しかし、どんな会社にも人事が忙しくなる時期というのがあります。それは年末調整を扱う時期、つまり11月下旬から12月にかけてです。それから採用や人事異動の時期も忙しくなります。この時期は会社によって異なります。
自分がいる部署が関係無くても、人事が忙しいと退職の手続きも後手後手になる可能性があるため、なるべく避けたい時期です。

方法②退職理由を引き止められないようなものに

退職の引き止めに合わないようにするための最大の予防策は、退職理由を引き止めようがないものにする事です。
会社の待遇や人間関係、仕事のやりがいなど、会社のネガティブな面を退職理由として伝えてしまうと「それでは、条件を良くするから考え直してくれ」と言われてしまう可能性がありますし、会社側としてもネガティブな意見を言われるのは決して気持ちの良いものではありませんので、退職の意向を伝えた後の関係性が険悪になりかねません。

おすすめの退職理由は、キャリアアップやスキルアップを目指して、あるいは全く別の夢を追って、今いる会社では実現できない事を実現すべく転職する、というものです。
これを具体的に上司に説明できれば、大抵の上司は引き止める事ができません。
ポイントは「ここに留まっていたら実現できない」という事を必ず明確な理由とともに伝える事です。
「そんな事ならうちの会社でもできるじゃないか」と言われてしまえば全てが水の泡となってしまいます。

もしかしたら、そんな理由には耳を傾けてくれずに、自分の会社の損得だけで引き止めようとする上司もいるかもしれません。
また、今の会社では実現できないという明確な理由が思いつかないという事もあるでしょう。
そんな時は方便も使いようです。
自分自身の体調の都合や、家庭の事情、引っ越しなどののっぴきならない理由を持ち出し、「それなら仕方ない」と納得させる事ができれば退職を引き止められる事はありません。

方法③仕事の引き継ぎの手配はしっかりと

退職を引き止められる理由のひとつに、きっちり引き継ぎをしていってくれないと困る、というものがあります。「せめて新人を採用するまでは残ってくれ」とか「後輩への引き継ぎが完了するまでは残ってくれ」と言われるケースです。
これに関しては、会社に勤める組織人として、きちんと責任を果たしましょう。
退職したい時期に間に合うよう、きちんと引き継ぎの手配をしておく事を勧めます。
適任になりそうな同僚がいれば、予め根回ししておいても良いでしょうし、もし誰も適任が見つからなければ、自分がいなくても仕事を掌握できるような引き継ぎ資料を作っておきましょう。

引き止めのパターンとその対策方法

引き止められないように予防策を講じても、会社から引き止められてしまう事があります。
実際に、どのような引き止めのパターンがあるのでしょうか。
その対策方法と合わせて見ていきましょう。

パターン①情に訴える

「会社には君が必要なんだ!」「あなたがいなくなったら皆とても困る」など、退職希望者の存在価値を誇張して、情に訴えかけてくる引き止めパターンです。
日本人はこの「情に訴える」という手段に非常に弱く、自分が必要とされている、自分がいないと誰かが困る、と思うとつい「私でよければ・・・」などと相手に丸め込まれてしまう傾向にあるといいます。

このように情に訴えられて引き止められた際には、それでも自分が退職を決意したのはなぜだったのか、今一度思い出してみてください。
情などでは留まれないような退職理由が浮き上がってくるはずです。やはり自分は辞めるんだという決意が固まれば、上司にきっぱりと退職の意向が変わらない事を伝えるだけです。
遠慮はいりません。

パターン②待遇の改善を提示する

給料を上げる、勤務時間を調整する、昇進させる、希望の部署に配属する、など待遇を改善するから辞めないでくれ、と言われるパターンです。
これについては、2つ気に留めておきたい事があります。
1つは、上司がその場で思いついた口約束で実際に果たされる事はないかもしれないという事。
もう1つは、もしその待遇条件が本当に改善されたとして、退職したい理由が無くなるのであれば退職しないという選択肢も捨てないという事です。

1つめの口約束については、上司に本当に実現可能か念押しをしましょう。
また、もし契約上の待遇を改善すると言い出したら、実際に改訂した契約書を用意してもらうよう打診してみるのも良策です。
その上司の権限がどれほどのものかも考えなければなりません。
もし大した権限を持っておらず、上層部に掛け合ってみない事には確定はできない、という事であれば、その場で「では退職せずに残ります」なんて言ってはいけません。
きちんと上層部にかけあってもらい、その結果を聞いてから再度検討しましょう。

2つめの退職しない選択肢については、一度退職したいと言ってしまった以上引っ込みがつかなくなり、どんな条件を提示されても頑なに退職するという決意を曲げないのは勿体無いという事です。
もしも、本当に待遇が改善されて、それで問題が全て解決するならば、待遇改善が実現される確証を得られた時点で退職を思いとどまるというのもひとつの手です。

パターン③退職時期を遅らせてほしいと打診

引き継ぎが終わるまで、あるいは新人を採用するまで、退職を待ってほしいと言われるパターンです。
これは退職そのものを引き止めるというよりは、退職時期を遅らせてほしいという打診になります。
前述した通り、良識ある社会人としては、引き継ぎをきちんとおこなってから退職するべきですから、この打診には可能な限り答えましょう。
次の職場が既に決まっており、入社時期の都合でどうしても希望日に退職できないと困るという事でしたら、せめて自分がいなくなっても引き継ぎが滞りなくできるように、引き継ぎ資料を作成して残していきましょう。

パターン④損害賠償を請求するなどと脅す

いわゆるブラック企業、もしくはブラック上司には、脅しを使って退職を引き止めようとする者もいます。損害賠償を請求する、同業他社には転職できないようにしてやる、といった脅しもあれば、ごくごく個人的な事を持ち出してきて「○○を会社中にバラしてやる」などといった非常に幼稚な脅しもあります。

まず、きちんとした手順を踏んで退職する場合には、損害賠償を請求される事はあり得ません。
無断退職し、それにより会社が甚大な被害を受けた場合には損害賠償を請求する事もありますが、退職の意向を伝えて引き継ぎもおこなえば大丈夫です。
また、同業他社に転職できないという事もありえません。個人的な脅しが酷ければ労基に訴える事もできます。
脅しに屈する事なく、堂々と胸を張って退職しましょう。

自分で対処できない場合は退職代行サービスを活用する手も

退職の引き止めにあってしまい、自分では対処するのが難しいと感じた場合には、退職代行サービスを活用するのがおすすめです。
ただでさえ勇気を出して退職したいと伝えたのに、引き止められてしまうと、上司に再度退職したいと伝える事も、上司の交渉に応じるのも、ストレスになり疲れてしまいます。
次第に心が折れて「もう退職できなくてもいいや」と引き止めを受け入れてそのまま会社にいる事になっては、折角の退職するという決意が水の泡になってしまいます。

しつこく退職を引き止められ、それに応戦する事に疲れたり、厳しさを感じたりした際には、退職代行サービスを頼れば、プロのスタッフが代わりに退職の意向を伝えてくれます。
退職希望者本人は会社に行くことなく、上司と直接言葉を交わす事なく、退職できます。
退職に必要な手続きも、全て窓口は退職代行サービスがおこなうため、会社とは一切連絡を取る必要が無くなるのです。

一度退職したいと伝えたのに引き止められてしまい、それでも退職したいと思っているものの、また会社にかけあうのは嫌だという方には、是非活用していただきたいサービスです。
 

まとめ

  • 会社側に「これは引き止められないな」と思わせる事が重要な予防策
  • 待遇改善が実現される確証を得られた時点で退職を思いとどまるのも手
  • 自分では対処するのが難しいと感じた場合には、退職代行サービスを活用